ポントコミュニケーションズ 「ホテル・レストラン、ブライダル、教育に特化した研修を業界のプロが提供しています」

株式会社ポントコミュニケーションズ

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http://pont.co.jp

代表者●代表取締役社長 高橋康乃
設立●2016年
資本金●50万円
従業員数●6人

住所●東京都足立区千住旭町38-1東京電機大学東京千住アネックス

TEL●03-5284-7230
E-mail●contact@pont.co.jp

コンサルタント数●5人
専門チーム●ホテル・レストラン等のサービス業と教育機関に特化した教育支援事業
サービス●ホテル・レストラン接遇接客サービス研修、マナー研修、語学研修、 メンタルヘルス研修、学校教職員研修

専門分野

【業種】
ホテル、レストラン、ブライダル施設・専門式場、学校法人

【対象者】
新卒、第二新卒、若手、中堅、マネジャー、専門学校生・大学生、中学生・高校生、外国人留学生

日本人材ニュース編集部の評価

代表の高橋氏は、外資系ホテルやホテルビジネス専門学校で計25年間、キャリアを積んだプロフェッショナルである。専属講師(ファシリテーター)には2人の外国人を含め、サービス業の現場経験に加えて教育機関での教員経験がある人材をそろえている。専門家として蓄積したノウハウやスキルそしてネットワークを存分に生かし、アセスメントツールを積極的に活用する研修は、実際の業務現場に立脚した実効性の高さが大きな特長となっている。

責任者に聞く 強み・仕組み・方針

「ホテル・レストラン、ブライダル、教育に特化した  研修を業界のプロが提供しています」

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高橋康乃 代表取締役社長 

1964年生まれ。立教大学大学院修了。外資系ホテルを経て東京ホテルビジネス専門学校に入職。学生の就職指導・学校法人運営を担当し、副校長に就任。カーネルキャスト教育研修事業部長を経て、2016年ポントコミュニケーションズを設立

サービス業の人材開発と研修を支援。訪日外国人旅行客に対応したプログラムも提供

 主にホテル、レストラン、ブライダル施設の従業員と学校(大学、専門学校、高等学校)の教職員、学生に対する専門的な研修を行っています。

 人材開発プログラムでは、管理職のリーダーシップ開発や社内インストラクター・ファシリテーターの養成、スタッフのキャリアプランニング等を支援しています。

 一方、ビジネススキル・プログラムでは、ビジネスマナー、メンタルタフネス、チームビルディング等の実践的なスキル習得が狙いです。職域別プログラムでは、フロントやレストラン・宴会スタッフの接客技能研修や国家資格取得支援等を行っています。

 また、英語・中国語・ドイツ語・フランス語等の外国語研修も行っています。

 加えて急増しているインバウンド需要によって獲得が見込まれる訪日外国人旅行客に対応するため、外国人講師が言葉だけでなく文化的背景から解説しますので、研修受講者はより深いレベルの理解を得ることができ、満足度の高いサービスを提供しています。

専属講師はホテルなどのサービス業や教育機関での教員経験者

 当社の強みは、専属の研修講師全員がホテルなどのサービス業や教育機関での教員の経験者であることです。接遇などの実務に強く、効果的な指導ができます。

 これまでに培ってきたネットワークを活かして現場で起きている問題をリアルタイムで収集し、それらを具体的な研修素材として提供できることも特長です。

 また、人材を科学的アプローチに基づき様々な角度から分析し、4つのタイプに分類して個々の行動特性の手がかりを得るアセスメントツール「DiSC®」の導入により、経験や勘に頼っていた対人コミュニケーションを、相手の行動特性を理解し、より円滑なものにする研修手法を取り入れています。

 さらに、国家資格の「レストランサービス技能検定」「マナー・プロトコール検定」の資格取得に対応し、サービススタッフのスキル向上を目指した実効性の高い研修結果を提供しています。

「トライアル研修」で企業の風土を理解し、的確なプログラムにカスタマイズ

 3カ月以上の契約を前提に費用を当社が負担する「トライアル研修」を行っています。トライアル研修を通じて導入企業の風土を理解し、次回以降の本研修をカスタマイズした上で、より的確なプログラムにすることを意図しています。

 また、サービス業界向けに開発した研修を医療機関や事業会社の現場で役立つ研修にアレンジして導入する事例も増えています。

 私は外資系ホテルで15年間、現場やセールス、マーケティングに従事した後、ホテル・レストラン専門学校で学生の就職指導や学校法人運営を担当し、副校長を務めました。

 このようなサービス業と人材育成の現場で積み上げた経験を活かし、実践的かつ効果的な教育研修を展開しています。

 今後は、新たにデジタルを活用した教育の導入を進め、忙しいサービススタッフによりフィットした研修支援体制を強化し、持続性のある有効なプログラムの提供を目指します。
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