ヒューマン・フロンティア 「現場主義と高い品質を追求し、400社以上にEAPのトータルソリューションを提供しています」

ヒューマン・フロンティア株式会社

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http://www.humanfrontier.co.jp

代表者●代表取締役社長 神沢裕
設立●2000年
資本金●2000万円
従業員数●105人

住所●東京都港区芝5-33-7 徳栄ビル本館3F
その他拠点●大阪
ネットワーク・提携●【グループ会社】ヒューマン・アソシエイツ・ホールディングス、A・ヒューマン、AIMSインターナショナルジャパン

TEL●03-5730-3511
E-mail●finfo@humanfrontier.co.jp

コンサルタント数●企業担当 15人、カウンセラー 80人
専門チーム●EAP、相談(メンタルヘルス、ハラスメント、介護、育児)、ワークライフバランス、ストレスチェック

サービス●社員カウンセリング(人材支援)、 企業向け各種研修・コンサルティング

専門分野

【業種】
全業種、IT・通信、製造、消費財・サービス、金融、メディカル、コンサルティング

【職種】
全職種、経営・企画、営業・販売、管理・事務、人事、技術・研究、IT・システム、コンサルタント、クリエイティブ

【対象者】
経営者・役員、事業責任者、マネジャー、中堅、若手、新卒、バイリンガル、外国人、海外現地人材、障がい者、中高年、弁護士、会計士・税理士、医師、看護師

日本人材ニュース編集部の評価

契約企業は大企業を中心に400社を超え、製造、サービス、IT、金融、運輸などの様々な業種や職種の従業員に対する支援が可能だ。企業での実務経験が豊富な専属カウンセラーによる出張カウンセリングをはじめとする現場主義の姿勢と、ISO9001認証を取得している質の高いサービスが評価されている。ストレスチェック実施後のフォロー施策、育児・介護、ワーク・ライフ・バランスなど、企業が直面している新たな課題へのサポートも強化している。

責任者に聞く 強み・仕組み・方針

「現場主義と高い品質を追求し、400社以上にEAPのトータルソリューションを提供しています」

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神沢 裕 代表取締役社長

1980年慶応義塾大学卒業後、大手銀行に入行。法人向け融資、米国勤務を含む国際金融、事業再生業務等に従事。その後、独立系メンタルヘルス関連事業会社でEAP事業の責任者として事業拡大。2008年当社入社、09年代表取締役社長就任。

契約企業は400社以上、ストレスェック後の多彩なフォローアップ施策が好評

 当社のEAPは、メンタルヘルス対策の1次予防から3次予防までをカバーするワンストップサービスと独自の「現場型」カウンセリングを強みとしています。これに加え、生産性向上や健康職場に向けた0/1次予防サービスも提供し、400社以上にトータルソリューションを提供しています。

 昨年12月の改正労働安全衛生法によって従業員50人以上の企業に対してストレスチェックが義務化されましたが、当社では以前から同法で求められる要件とほぼ同様のストレスチェックサービスを提供し、使いやすいシステムとストレスチェック実施後の多彩なフォローアップ施策の構築を実現しています。

 フォローアップの一例ですが、ストレス反応の強い従業員に相談を勧奨し、相談しやすい当社の窓口(EAP)につなげる「フォローメール・レター」は、ストレスチェックと併せて活用できる能動的な施策として好評です。「フォローメール・レター」で希望者に対する医師による面接指導を勧奨することも可能です。

 また、ストレスチェックの個人結果を組織単位に集計・分析して職場改善に向けた施策を提案したり、研修や職場ミーティング、上司に対するコーチングなどによって、契約企業と共にメンタルヘルス施策のPDCAサイクルを回しています。

専属カウンセラーを全国に80人配置し、相談者が希望する場所へ出張面談

 全てのサービスが現場主義に基づいている点が大きな特色となっています。それを担っているのが、企業経験を持つ専属カウンセラーで、全国に約80人を配置しています。

 全員が産業カウンセラーや臨床心理士などの資格を持つ専門家集団で、質の高い臨床経験に加え、企業での実務経験があることを採用条件としており、カウンセラーの企業経験年数は平均20年です。

 東京・大阪に構えるカウンセリングルームでの面談だけでなく、相談者が希望する場所にカウンセラーが出向く出張面談も特色としています。

 出張面談は、忙しいビジネスパーソンや体調不良で出勤できない社員でも、自宅の近辺など、希望の場所でカウンセリングを受けられるメリットがあり、当社が実施するカウンセリングの約4割を出張面談が占めています。

 メンタルヘルス対策の3次予防では、休職中から復職後のフォローアップまでをカバーしています。人事・上司などの関係者からの依頼でカウンセリングを始めることもでき、本人の同意を得た上で、産業医、上司、人事等関係者と連携しながら、休職中の対応から復職後の再発予防までをフォローしています。

年間800~1000回の研修を実施 育児・介護、WLB関連サービスも展開

 メンタルヘルスやハラスメント予防等の各種研修は、年間で平均約1000回を数えます。「現場」の悩みを知るカウンセラーが講師を務めるのも現場を重視する姿勢を表しています。

 2003年にはEAPとワーク・ライフ・バランス(WLB)の両分野でISO9001認証を取得し、近年は育児・介護関連セミナーやWLBをテーマとしたカウンセリングなど、WLB関連サービスの本格展開にも力を入れています。
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