1on1navi(ワンオンワンナビ)「上司と部下の頻繁な対話の場“1on1”を支援し、個人と組織のパフォーマンス向上を実現します」

1on1navi(ワンオンワンナビ)「上司と部下の頻繁な対話の場“1on1”を支援し、個人と組織のパフォーマンス向上を実現します」

人と組織の変革を支援しているアジャイルHRは、個人のパフォーマンス向上を通じて、組織全体のパフォーマンスを高める「パフォーマンスマネジメント」にいち早く着目し、臨機応変な目標設定とフィードバックを支援するスマートフォンアプリ「1on1navi(ワンオンワンナビ)」を開発した。これまでの目標管理に問題を感じながらも変革に取り組めていなかった企業にとっては、リアルタイムでのフィードバックや個人の特性に応じたマネジメントを実現していくための強力な武器になりそうだ。(日本人材ニュース編集部の評価)
レアジョブ「講師6000人・4000教材の圧倒的な対応力で、実践的なビジネス英語力を確実に向上させます」

レアジョブ「講師6000人・4000教材の圧倒的な対応力で、実践的なビジネス英語力を確実に向上させます」

レアジョブは誰もが英語を話せるようになることを目指したオンライン英会話事業を展開する上場企業。大企業や高い品質へのニーズに対応できるように講師や教材の数・レベルを高め続けることで、法人向けサービスの導入企業を着実に増やしてきた。短期間で英会話力を確実にレベルアップさせることを約束する「スマートメソッドコース」は、学習の「機会」を提供するだけではなく「成果」にコミットし、学習効果の見える化を実現する注目サービスだ。(日本人材ニュース編集部の評価)
マネジメント サービス センター「顧客志向でビジネスの変化と成長に伴走し、変化への挑戦を託せるリーダーの発見と育成を支援します」

マネジメント サービス センター「顧客志向でビジネスの変化と成長に伴走し、変化への挑戦を託せるリーダーの発見と育成を支援します」

マネジメント サービス センターは、企業の持続的な成長を目的としたリーダーシップ開発を専門とし、大手企業に対する人材アセスメントやトレーニングで豊富な実績とノウハウを持つ。長年にわたってプログラム継続率が80%以上を維持していることは、同社が高品質のサービスを安定的に提供し続けていることを示している。世界的な人材育成会社の米DDI社との提携によってグローバル対応力を強化しており、日本企業のリーダー育成を国内と海外で実施して高い評価を得ている。(日本人材ニュース編集部の評価)
ヒューマンファースト「採れない・辞める・育たないを一貫して解決し、経営ビジョンを実現できる組織づくりを支援します」

ヒューマンファースト「採れない・辞める・育たないを一貫して解決し、経営ビジョンを実現できる組織づくりを支援します」

ヒューマンファーストは、クライアントの組織・人事課題の解決策を提案するだけにとどまらず、課題解決実行をスピーディーに推進するためのノウハウまで提供できる点が強み。中堅中小企業の人事戦略支援、大手の自動車メーカーグループや製薬企業の採用業務を一括で請け負うなど、規模・業種を問わず実績が豊富で、コンサルティング事例は中央職業能力開発協会HPでも紹介されている。また、保有する貸会議室を面接場所としても提供している。(日本人材ニュース編集部の評価)
ボディチューン・パートナーズ「BQ(身体知能)に着目した人財育成プログラムで、持続可能な企業経営に貢献します」

ボディチューン・パートナーズ「BQ(身体知能)に着目した人財育成プログラムで、持続可能な企業経営に貢献します」

ボディチューン・パートナーズは、心身の健康がビジネスパフォーマンスに影響することに早くから着目し、さらに健康と経営を結びつけることで、持続可能な企業経営への貢献を目指している。ビジネスにおける健康を体・脳・心の3つの側面から捉え、それぞれの健康を軸に人材の育成を行うことで、重要な経営課題である健康経営を根本から支援する。健康を推進する行動を見える化した独自のアセスメントを組み込んだ人材育成プログラムが特徴だ。(日本人材ニュース編集部の評価)
ファインド・シー「ミドルマネジメントや幹部の変革を通じて、会社の未来を創るベスト企画を提案し続けます」

ファインド・シー「ミドルマネジメントや幹部の変革を通じて、会社の未来を創るベスト企画を提案し続けます」

「人と組織の成長を支援するサービス」を行うファインド・シーは、ミドルマネジメントや幹部を対象とした研修プログラムを提供している。マネジメントに必要な基本の型が身に付くため、クライアントにはマネジメントスキルをしっかり根付かせたいと考える大手企業が多い。また、研修プログラム「可能性のマネジメント」では、メンバーの可能性を引き出し、既存の戦略・人員で、好業績に導く。クライアントのリピート率は7~8割に上り、その効果を物語っている。(日本人材ニュース編集部の評価)
人財ラボ「企業の経営戦略に合致した“人財開発”を総合的にプロデュースし、課題を解決します」

人財ラボ「企業の経営戦略に合致した“人財開発”を総合的にプロデュースし、課題を解決します」

人財ラボは、2004年の創業以来、高い専門性を活かして顧客の人事課題の解決に貢献し、年商10億円程度から数兆円の大手まで幅広い企業の経営者・人事責任者からの信頼が厚い。代表の下山氏は日本マクドナルドで企業内大学などの従業員教育を長く主導し、熊本大学大学院で教育設計の講師を務めるなど、人材開発の実務と理論に精通している。ラーニングテクノロジー活用にも積極的で、効果的な導入・運用のノウハウを多くの企業に提供している。(日本人材ニュース編集部の評価)
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